サブプライム問題で米国の個人消費・景気は冷え込むだろか、日本のように不況になるだろうか
ニュースや新聞や雑誌で「サブプライム問題を見ろよ、米国の不動産バブルがはじけてローン返済に窮する家庭がいっぱい出ていぞ、個人消費は冷えるぞ、不況になるぞ」というような見解をちょくちょく見かけます。 以前ならば信じちゃったて「大変だ、大変だ」と思ったかも知れませんが、藤巻さんを勝手に師匠にし修行を積んだせいか最近では「本当かなあ？」と疑ってかかるようになりました。
日本で住宅ローンを借りるとなると、連帯保証人を求められたり、計画が狂い返済が滞って競売にかけられても売値が債務に満たないと債務が残ったりと、日本では債務者がりリスクをとらねばならないが、米国では担保物件を債権者に返せばそれで債務者は債務から開放されるとのこと。 つまり、米国では債権者がリスクをとるシステムになっている。 もちろん、その分金利は高くなるのでしょうが。
と、するならば、サブプライムローンを借り不幸にも返済に行き詰まった債務者は自宅とひょっとしたら頭金分を失うことになるかも知れませんが、残債務の返済の為に節約する必要なない。 とすれば、気分が滅入るぶん一時的に消費は減るかもしれないし、適正な貯蓄水準を回復するための貯蓄を再開するかもしれないが、極端な消費減退はありえないはず。
債権者側（サブプライムからの派生証券を買った側）はやられたかもしれませんが、高給取りのファンドマネージャーが普通の人になったりとか、リスクテイクしたお金持ちや機関投資家（間接的はその株主）のポートフォリオが傷ついたというダメージは有るかも知れないが、かといって個人消費にはほとんど影響しないだろうなあ。
日本のバブル崩壊の時には
(1) 住宅ローン債務者は、時価に比べ過大な債務の返済と、収入増のアテがはずれることで、消費を思い切り減らさざるを得なかった*1、
(2) 企業部門は負債で資金沢山調達していてその担保が不動産だったので、担保の不動産価値が下落すると信用不安にならぬよう必死で負債を減らさざるを得なかった、
という現象が原因となって不況になったとすれば、
今回の米国の出来事は
(1) 日本ほどのバブルじゃないからローンを抱える家計のバランスシートは日本のバブル崩壊時ほどは痛んでないんじゃないか
(2) 米国企業は不動産担保でバンバン借金してはいない*2、
とみると、「不動産バブル崩壊で米国も90年代の日本と同様に大不況になる」という主張はメインシナリオにはなりえないなあーと思います。
むしろリスクシナリオの検討ネタとしてそのロジックを詳しく知りたいものですが、ロジックをきちんと示したケースが見当たらないので困るなあ。 せめて名前を覚えておこう、でももう忘れちゃったよー。
