プロパガンダ 2009/2/5

http://www.fujimaki-japan.com/propa/20092581358.html
いつもと同じブレない見解。

株価は実体経済を反映するものでなく、株価が実体経済をリードしていることを忘れてはならない。
日本人はどうしても忘れがちなのだが、資産効果、または逆資産効果の実体経済に対する影響は極めて強い。
株価が政策または何らかの理由で上昇を続ければ実体経済は急速に回復する。それを見て株価はさらに上昇するという好回転が生まれるのである。私が「マーケットが考えているよりも早く景気が回復する」と主張続けている理由である。

米銀の株価、注目しています。

日本のエコノミストはいつも所得の増大減少を景気決定の最大要因と考えるが、自らの消費行動を考えればストックの値動きに影響されることに気がつくだろう。給料が３万円減ることよりも持っている1000万円の株価が半分になることのほうが消費に影響を与える。

同感です。相対的に現金の価値が増大すると思われるときには現金をとっておこう（消費を先延ばしにしよう）と思うものでしょう。 そうすると、消費が減って所得もへる。